アジアの太陽光エネルギー利用に関するシンポジウムが21日、東京工業大学の大岡山キャンパスで開かれた。インド・デリー工科大学のＰ・Ｂ・シャルマ副学長や東工大の玉浦裕教授らが講演し、インドとの連携の可能性を探った。太陽熱発電技術を基軸にアジアのサンベルト（太陽光回廊）開発推進のため産学官の交流を促すアジア太平洋サンベルト開発研究会（ＡＰＳ研究会）、東工大学卒業生が運営しエンジニアの異業種交流を図る未来技術研究会（ＦＩＥ）が主催。産学関係者ら約80人が参加した。

　シャルマ副学長によると、インド政府は太陽光発電に力を入れており、2020年までに発電出力を22ギガワット（ＧＷ）まで引き上げる方針という。西部のラジャスタン州やグジャラート州などで発電システムが多く設置されているほか、将来は空調などに使われる太陽熱発電（ＣＳＰ）の導入も見込まれる。東工大などはインドと共同でＣＳＰの開発を進めており、「再生可能エネルギー分野での連携は、両国の将来に大きな恩恵をもたらす」と期待を示した。

　玉浦教授は、ラジャスタン州チロニアの貧困地区で太陽光エネルギーを活用し自立を支援する「ベアフット・カレッジ」などの取り組みを紹介した。現地の女性が自ら太陽光発電設備を扱えるほどに訓練を受け、照明や家電を使用できるようになるなどの事例を挙げ、「人道主義に立ったエネルギーネットワーク」をアジアに構築する必要があると説いた。

　シンポジウムではこのほか東工大シニアリサーチフェローのマイケル・ノーベル博士や、太陽光事業を運営する地場企業ベルゲンのＲ・クマール・カウラ会長、日産自動車フェローの久村春芳氏らが講演した。ＡＰＳ研究会は今後、年２～３回のペースで同種のシンポジウムを開く計画だ。