【PR企画】
オンサイト太陽光最新導入術
高まる自家消費需要！
オンサイト型の再エネ関連設備の導入が本格化している。高まる再エネの自家消費需要を背景に設備やサービスが進化している。最新動向を押さえておこう。
建物の屋根や敷地内に太陽光パネルを設置し、再生可能エネルギー電力を自家消費する〝オンサイト太陽光〟。脱炭素化を実現する再エネの導入手段として、あるいは電気代の削減を目的に利用が進んでいる。
従来の導入法は、主に再エネ電力を利用する電力消費者が自ら設備を購入するか、リースを活用するかの2種類だったが、この数年で電力消費者が設備導入費の負担なく、電力使用量に対する月々の支払いだけで再エネ電力を使用できるオンサイトPPA（電力売買契約）が拡がった。太陽光発電設備の価格低減も進み、この数年でオンサイト型の再エネ関連設備を導入しやすい環境が整ったと言える。
実際、オンサイト太陽光特有の製品需要は伸びており、関連企業各社は製品開発に意欲的だ。たとえば、日東工業グループのEMソリューションズはこのほど、屋外での耐候性に優れた樹脂の筐体にRPR（逆電力継電器）やOVGR（地絡過電圧継電器）、マルチメータを収納した日東工業製保護継電器の取扱いを開始した。余剰電力を電力系統に流さない完全自家消費向けとして、UPS（無停電電源装置）機能を持つ日東工業製の直流電源装置とともに販売する。
同製品は、電波を透過する樹脂の特徴を活かし、PCS（パワーコンディショナ）の制御機器やデータ収集装置などを筐体内に後付けできるほか、設置場所の省スペース化や施工時間の短縮も期待できるという。同社は施工まで請け負いつつ、顧客の要望に応じて製品のみの販売も行う構えだ。
