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PVeye 2015年6月号
特集「脆弱系統なんのその 北海道の新常識 バッテリー内蔵発電所をつくれ!!」
指定電力第一号となった北海道で、日本初となるバッテリー内蔵の超大型発電所がお目見えするかもしれない。
商業ベースとして完成までこぎつければ、脆弱系統を克服するだけでなく、青天井の出力抑制を負った指定6電力管内でも開発が進むかも。しかも、その激しい出力変動と低稼働率から、“暴れん坊”と揶揄された太陽光発電が、ミドル&ベース電源に変貌する可能性まで秘めるとあって、注目度は抜群に高い。
ただ割高な蓄電池、10年という耐用年数、出力抑制による発電ロス…あれこれ考えると悩むところだろう。だが、そんなときこそ北海道の新常識を身につけるべきでは。
北海道ルポとともに、バッテリー内蔵型発電所づくりに必要な技術マニュアルをお届けする。
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【特集1】
出力抑制・蓄電池入りでもIRRは回る!?
あえて導入の勝算
出力抑制に蓄電池併設義務まで―。
この北海道ルールに挑戦するプレーヤーが登場し始めた。それが『バッテリー内蔵の超大型太陽光発電所』プロジェクトだ。一見無謀にも見えるが、あえて導入の勝算とは。展望を追った。
1分1%ルールをひも解け
技術要件マニュアル
蓄電池のいろは
種類と仕様をどう選定するか
事業が成功するかどうかのカギは、ずばり『1分1%ルール』への対応次第。
『1分1%』を逸脱した場合には、発電所の停止、あるいはPV側のPCS出力が抑制されるという、極めてきついお仕置きが待っているためだ。
逸脱を繰り返せば、当然、売電収入が大きく減るため、できる限りルール破りは避けたいところ。そこで重要となるのが、蓄電池や蓄電池用PCSといった蓄電システムの構成である。
システム構成のポイントは2つ。「種類」と「仕様」だ。
気象予測+大型蓄電池で太陽光の”計画送電”
ミドル電源も夢ではない
NEDO(新エネルギー・産業技術総合開発機構)は、2006年から5年間、系統への影響を軽減する大型蓄電システムの実証実験を行った。これが北海道電力の「1分1%ルール」の前提になったとも言われている。出力変動抑制と太陽光の計画運転の可能性とは。
日本最北端 風の町、稚内の願い
日本海とオホーツク海に囲まれ、通年、風が臨める稚内。2017年に稚内の風力発電は100万kWを超える見通しだ。この発電能力を活かすには、大量消費地への送電と、地産地消両方を進める必要があるという。稚内市の工藤市長に聞いた。
系統入札で再エネを繋ごう!
東電、群馬北部の入札成立
広域機関で案件募集も
全国各地で顕在化している系統連系問題。その一つが上位系統の送電容量不足だ。大規模な増強工事を講じるための高額な工事費負担金を目にして、泣く泣く事業を断念した人は数知れず。だがその解決策として、東京電力が群馬北部エリアで入札方式を実施、今年4月にようやく1エリアで成立した。新たな道が開かれようとしている。
ベストミックスに異論反論
原発比率20~22%、再生可能エネルギー22~24%。果たしてこのミックスが我が国のベストなのか。政治家・識者3人が経産省案を切る。
「再エネ目標は30%
これからも政府にぶつけていく」
自民党衆議院議員
柴山昌彦氏
太陽光発電70GWは極めて合理的な数値
ドイツの惨状から学べ!
日本は再エネと共生できるか
東京大学生産技術研究所
エネルギー工学連携研究センター 副センター長
金子祥三 特任教授
日本の10年先を行くドイツの再エネ。
しかし、エネルギー事情を見るとその現状は悲惨だ。4大電力会社は軒並み赤字に追いやられ、一般家庭の電気料金はこの5年で25%も増加した。再エネ優遇に突っ走ったドイツ。その失敗から、日本は何を学ぶべきか。
「経産省案は公約違反
ポストFIT、原発リプレイスを
真剣に議論すべき」
橘川武郎
東京理科大学大学院 イノベーション研究科教授
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シャープ
巨額赤字に転落
太陽電池626億円の営業赤字
2223億円の巨額赤字に転落したシャープ。もはや全資産を投げ売っても借金は返せない。
主要2行と再生ファンドから計2250億円の資本支援を取りつけ、倒産こそ免れたが、復活への道のりは遠く険しい。
世界を狙うソーラーフロンティア
東北工場はグローバル展開の礎
今年から欧米進出に本腰
CIS型薄膜太陽電池で世界を狙うソーラーフロンティアが、第4の生産拠点、東北工場を稼働させた。モジュール効率15%越えをめざして開発を進める傍ら、北米と欧州に販路を広げる。同社の”地産地消”戦略。その全貌が見えてきた。
O&Mの統一規格化なるか!?
太陽電池で標準点検方法づくり始まる
O&Mメーカーやコンサルティング機関によって、点検項目が違えば、検査方法まで違ってしまうO&M。この現状に一石を投じる動きが本格化し始めた。
太陽電池に関する保守・点検方法の標準化が、それだ。提唱者は太和田善久氏。標準化の行方を追った。
プレミア買取り消滅か!?
回避可能費用、16年度から電力卸価格に
「2016年度から回避可能費用は、2020年度までの5年間程度、激変緩和措置を取ることで、電力卸価格とする」。
5月18日、経産省は回避可能費用の算定方法をめぐる議論に終止符をつけた。だが、算定法の見直しに、新電力やFIT電源開発者たちは”遡及適応”だと猛反発。不満はくすぶり続けている。
インフラファンド市場
4月30日始動
バイテック
環境エネルギー急成長
太陽光100MW視界
バイオマス、小水力、電力小売も推進
エレクトロニクス商社のバイテックが、再生可能エネルギーのIPP事業や関連商材販売、電力小売を行う環境エネルギー事業を急成長させている。
太陽光発電事業はこれまでに34MWが売電を開始、すでに100MWを視界に捉える。今後はバイオマスや小水力といった太陽光以外のIPP事業や電力小売事業を推進し、さらなる事業拡大を目指す。
39、43、58
デュポン、「モジュール劣化に紫外線が影響」
米・デュポンは、20年以上屋外に設置した実暴露モジュールの劣化要因を分析し、紫外線が大きく影響していることを突き止めた。太陽電池の国際規格、IECの試験項目はUV劣化を軽視していると指摘。モジュールの耐久試験とはどうあるべきなのか。
リープトンエナジー、売上40%増35億円
モジュール40MW、架台20MW出荷
O&Mパック開始
太陽光システムの関連部材を製造するリープトンエナジーは、モジュールや架台の販売を伸ばし、2015年3月期の売上高が前期比約40%増の約35億円に成長した。今期は屋根上用架台を投入するほか、O&Mパッケージなどの新サービスを提供して、さらなる増収を目指す。
太陽光住宅の新たな形!?
”今まで通り”の暮らしでオフグリッドを
神奈川県三浦市での実証100日突破
電力会社から電気を購入せず、自家発電だけで生活する”オフグリッド住宅”。全国各地で様々な実証が進むなか、神奈川県三浦市に建設されたオフグリッド住宅は一味違う。なぜなら、”今まで通り”の生活をしながらのオフグリッド住宅を目指しているからだ。
45~52
ワイヤソー市場
河村電器、20A接続箱バージョンアップ
独ルクサー、日本でパネル出荷20MWへ
新世紀PV会、総会開催
サカキコーポレーション、無線通信対応システム発売
米・タイゴ、日本でオプティマイザ200ヵ所供給
坪井工業、EPC累計50MW突破
ETソーラージャパン、セルオプティマイザ付モジュール 今夏発売
因幡電機産業、システム販売横ばい50億円
奥地建産、傾斜地用の新架台発売
エコスタイル、売上70%増105億円
エクセル、O&Mツール販売強化
関西電機工業、一体型キュービクル2種提案
ケミトックス、QA試験サービス本格化
60~61
オムロン・・・出力制御対応モニタ発売 住宅用太陽光向けに
富士通・・・小規模太陽光向け監視装置発売
GMOクラウド・・・メガソーラー向け遠隔監視システム発売 ストリング監視を低価格で
55~57
世界市況データ(ポリシリコン、ウエハ、セル、モジュールスポット価格) / インゴット・ウエハ生産能力ランキング(2014年末時点)/ 国内太陽光関連企業 決算データ
発刊日 | 2015年05月25日 |
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定価 | 1,940円 |
コード | 雑誌80109-5 4910801090550 01796 |