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PVeye 2024年8月号
特集「持続可能への飽くなき挑戦 オフサイト太陽光サバイバル」
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脱炭素新時代の再エネ調達法としてコーポレートPPAが広まり、〝非FIT〟太陽光発電所の開発が進むなか、〝オフサイト太陽光〟市場が拡大した。だが、追い風ばかりではない。持続可能なオフサイト太陽光の事業モデルを築き上げるには、様々な課題を克服しなければならない。生存競争を勝ち抜くのは誰だ。(本誌・楓崇志、土屋賢太)
発電所開発者の使命
品質確保と原価低減
脱炭素新時代の太陽光発電所に求められるのは、長期安定稼働に向けた品質の確保と原価の低減だ。どこまで追求できるのか。
営農用太陽光に活路
広がり出した土地利用
継続して土地を調達できなければ〝オフサイト太陽光〟事業は縮小してしまう。適地が減少するなか、農地利用に活路は開けるのか。
オフサイト太陽光 注目4社の現在地
〝オフサイト太陽光〟市場が活況を呈し、有力企業が存在感を高めている。注目度の高い4社の進捗を探った。
サンヴィレッジ/SMFLみらいパートナーズ/クリーンエナジーコネクト/中国電力
シナジーよりも信頼
成功するアライアンス
企業アライアンスが増えている。〝オフサイト太陽光〟市場でも様々な連携や協業が生まれている。アライアンスの成功例に迫った。
オフサイトの注目株
バーチャルPPAと蓄電池
〝オフサイト太陽光〟市場では、新たな事業モデルが動き始めている。なかでも注目株は、バーチャルPPAと蓄電池活用だ。
地方見聞録【中部】前編
複合提案、そして全国展開 再エネ企業のオンサイト提案力
電力代が上昇するなか、中部地方の再エネ企業も自家消費提案を強めている。複合提案で実績を伸ばし、地域から全国へ展開する企業も出てきた。(本誌・岡田浩一、土屋賢太)
陸屋根、スレート屋根対応
三河架台メーカーの開発力
自家消費用太陽光発電設備を提案しやすい一定規模以上の金属折板屋根の数が減り、最近は陸屋根やスレート屋根の施設に設備を提案するEPC(設計・調達・建設)会社が増えてきた。これを受け、三河地方の架台メーカーが陸屋根用架台やスレート屋根用架台を開発し、提案を強めている。
シゼンコネクト、電力大手ら8社と資本業務提携 低圧VPP事業に照準
自然電力子会社でEMS開発のシゼンコネクトはこのほど、電力大手ら8社と資本業務提携を締結した。調達した資金を人材確保や研究開発に活用しつつ、低圧VPP事業を視野にEMSの利用を拡げていく。(本誌・楓崇志)
福島市内のメガソーラー造成地から泥水が流出
大雨の影響で福島市内のメガソーラー建設地から県道へ泥水が流出した。福島市は事業者に不信感を募らせ、地域住民は反発を強めている。(本誌・土屋賢太)
堀内電気、FIT36円メガソーラーにFIP転+蓄電池導入 総工費4.2億円を3年回収想定
福岡県のEPC企業、堀内電気が自社のメガソーラーに蓄電設備を併設する。FITをFIPに切り替えて収入を増やし、追加投資4.2億円を3年で回収する想定だ。(本誌・川副暁優)
Vol.99
サミットウインドパワー鹿嶋発電所
住友商事100%子会社のサミットウインドパワーが運営する風力発電所。同社は設備の管理に力を入れており、稼働開始から17年を超えても稼働状況は良好だという。
【太陽光発電産業ビジョン】
JPEA、長期見通しの最新版公開
50年400GWへ経済波及効果を試算
太陽光発電協会(JPEA)は2024年7月1日、太陽光発電産業の長期ビジョン『PVアウトルック2050』の最新版を公開した。導入ポテンシャルを精査し、20年公開版から導入量の見通しを引き上げたほか、太陽光発電産業の経済波及効果を試算した。
「脱炭素は、再エネが主力電源、原発は副次電源」
橘川武郎 国際大学学長
第7次エネルギー基本計画を策定するうえで、重要な論点は何か。エネルギー事情に詳しい橘川武郎国際大学学長が語った。
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KCCS、営農用 太陽光発電事業開始
アイユーソーラー 接着式置き架台販売強化
FIP入札、24年度初回は47件93MW落札
NTTドコモ 住宅用蓄電設備制御実証
NTTグループらと共同で太陽光電力有効活用へ
中国電力、こっこーらと太陽光パネルのリサイクルで業務提携
再使用品で発電所建設へ
マクニカ、住宅用鉛蓄電設備発売
エクソル、災害補償付き太陽光発電所評価を開始
グリッツ、ケーブル盗難対策を標準仕様に
日本総研、地域脱炭素の調査実施
知見・人材不足ほか課題多く
民間シンクタンクの日本総合研究所は2024年6月20日、全国の地方公共団体に『脱炭素地域づくり』の実態調査を実施したと発表。多くの自治体が脱炭素化に着手したものの、様々な課題を抱えているようだ。
[第61回]
検証!第1回長期脱炭素電源オークション②
笑う外資、泣く日系
前回に続いて、2024年4月に公表された『長期脱炭素電源オークション』の結果が、日本の電力市場に与える影響について、アンプレナジーの村谷社長が検証する。
SMAジャパン
2MW級の蓄電池用PCS発売
ティーピーリンクジャパン
太陽光パネル搭載カメラ発売
エコフローテクノロジージャパン
可搬型蓄電設備発売
世界市況データ(ポリシリコン、ウエハ、セル、モジュールスポット価格)/世界における太陽光発電の地域別累計導入量推移/日本卸電力取引所におけるスポット市場の平均取引価格推移/需給調整市場の落札結果(2024年6月1日~30日)/電力小売り地域別占有率(低圧電灯、契約口数ベース、2024年3月時点)/2023年度の電力小売り販売量ランキング
「変化を恐れず、チャレンジ精神を持ち続ける」
エクソル SI事業本部SI管理部 閨 翔太朗部長
再エネ関連企業で活躍する人材を訪ねる本連載。再エネ商社のエクソルの閨部長の仕事観に迫った。
[生坂村]
脱炭素先行地域に採択された長野県生坂村は、『地域版GXモデル』に該当した。基幹産業の農業を軸に脱炭素で持続可能な村づくりを目指している。
発刊日 | 2024年07月25日 |
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定価 | 1,980円 |
コード | 491080109074101800 |
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