再生可能エネルギー関連の大型商談展『スマートエネルギーＷeek2019』が2月27日より東京ビッグサイトで開催される。出展企業数は33ヵ国1590社、来場者数は7万人にのぼる見込みだ。

　スマートエネルギーＷeekは、『太陽電池展』や『風力発電展』など複数の展示会で構成されており、東京開催の今回は展示面積が東京ドーム6個分と、同種の催しでは国内最大規模だ。今回からは新たに『資源リサイクルEXPO』が加わり、太陽光パネルや蓄電設備の再利用に関する展示が拡充される。
　FIT売電単価が年々下がり、来年度からは入札対象範囲が500kW以上へ拡大されるなか、発電設備の高効率化は業界の至上命題と言える。太陽光パネルメーカーは昨年に引き続き高効率化を進めている。
　たとえば、トリナ・ソーラー・ジャパンは、多結晶ハーフセル型太陽光パネルの性能を向上。5本バスバーからマルチバスバーへと切り替え、出力を400Wに高めた製品を出展する。
　カナディアン・ソーラー・ジャパンも、変換効率19.89％で出力410Wの単結晶シリコン型太陽光パネルや、同18.33％、出力405の多結晶シリコン型など高効率品を展示する。
　一方、FIT売電期間の終了する住宅用太陽光発電設備が現れる19年問題を受けて、自家消費を見据えた提案を強める企業が多い。
　村田製作所、河村電器産業といった蓄電設備メーカー各社は、『スマートグリッドEXPO』に出展ブースを設け、自家消費に関連したシステム提案を行う。パナソニックも同展で、電池や太陽光発電設備、IoT（もののインターネット）などの技術を組み合わせた住宅向けソリューションを紹介するという。
　新たな資源リサイクルEXPOでは、PVテクノサイクルが、ホットナイフ分離技術による廃棄太陽光パネルの再生利用技術を紹介する。ほかにも、太陽光パネルの再資源化に関わる装置を開発する綿谷製作所や、鉛蓄電池再利用のイグアス、廃棄基板からの希少金属回収を行う日本再生資源開発などが出展を予定している。
　展示会を主催するリードエグジビションジャパンの飯田真人次長は、「本展は太陽光発電に限らず、創エネ・省エネ・蓄エネ技術を一度に比較検討できる絶好の場だ」と自信を見せる。再エネ市場の動向を俯瞰し、新たな商機を見出すには、またとない機会と言えそうだ。
　会期中には、随時セミナーが開催され、講演者は全体で計220名にのぼる。太陽電池展では、経済産業省資源エネルギー庁新エネルギー課の山崎琢矢課長と、大和ハウス工業の濱隆取締役常務執行役員が、28日に基調講演を行う。
　飯田次長は開催に向け、「東京ビッグサイトをほぼ全館使用する規模での開催となる。じっくり展示を見る時間を取ってお越しいただきたい」と語った。