【PR企画】
解説！自家消費入門
売るべき商材、組むべき仲間
蓄電量10kWh超は必須
太陽光電力をより効率よく使うには、蓄電設備が必要だ。特に住宅用では蓄電設備の価格低減が進んでおり、需要が高まっている。では、どのような蓄電設備を扱うべきか。
まずは種類について、蓄電設備は、蓄電池と蓄電用PCSで構成される『単機能型』と、太陽光発電用PCSと蓄電用PCSを一体にしたハイブリッドPCSを用いる『ハイブリッド型』に大別される。
単機能型は、主に太陽光発電が設置済みで、稼働からそれほど時間が経過していない住宅向けとなる。太陽光発電用PCSが使用できることに加えて、保証が残っているため、取り替えたくない需要家が多いからだ。
だが、ハイブリッド型は、PCSが1台で済み、太陽光電力を直流のまま蓄電池に溜めることができ、変換ロスが少ないという利点がある。そこで、これから新たに太陽光発電設備と蓄電設備を導入する、あるいはすでに太陽光発電設備を設置済みだが10年以上経過している住宅にはハイブリッド型を提案しよう。
続いて蓄電設備の仕様についてだが、選定する上で重要なのが蓄電池の容量だ。現在は4kWh〜10kWhの設備が一般的だが、太陽光電力を極力自家消費しようとするのであれば10kWh以上の設備が必要になる。
なぜなら、一般的な家庭が1日で最も多く電力を使う時間帯は16時〜22時で、太陽光が発電する時間帯とは異なる。ゆえに、太陽光発電設備だけを設置すると、売電7割、自家消費3割が一般的だ。たとえば5kWの太陽光発電設備を設置している家庭であれば、1日に丸3時間発電するとして、10.5kWhを売電している計算になる。つまり自家消費用には容量10kWh以上の蓄電設備が必要なのだ。
だが、蓄電容量が増えれば当然価格は上がる。そこでEV（電気自動車）を蓄電設備として活用する例も出てきた。たとえば日産自動車のEV、『リーフ』には40kWhの蓄電池が搭載されており、中古であれば100万円以下で購入できる。定置型に比べると蓄電池の価格は格段に安い。V2H（車から家庭への電力供給）機器を加えても、定置型より安い場合もある。
最近は、ハイブリッドPCSにEV用PCSの機能を含めた設備もあれば、太陽光発電設備とV2H機器を組み合わせた商品もある。
