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脱炭素新時代の新常識 必見の再エネ設備
脱炭素新時代を迎えた太陽光発電市場。設置場所や導入目的が多様化するなか、適応する再エネ設備が出てきた。再エネ企業にとって必見の設備を紹介する。
2023年、再生可能エネルギー市場は脱炭素新時代に突入した。脱炭素化を目指す企業や自治体が増え、自家消費を目的としたオンサイト型の太陽光発電設備の導入やFIP（フィード・イン・プレミアム制度）を含む〝非FIT〟の太陽光発電所の開発が活況を呈している。
この状況下、再エネ企業の提案は変化した。太陽光パネルやPCS（パワーコンディショナ）といった主要機器こそ変わらないが、新時代における再エネ提案は再エネ電力の消費先の課題解決が前提となるからだ。つまり、自家消費や脱炭素化、電力代削減を目的に再エネ設備を求める電力消費者の要望や、再エネ電力を顧客に届ける電力小売り会社やPPA（電力売買契約）業者の要望に、応えていかなければならないのである。
機器を安く提供しつつも、設備の長期運用に向けて設計や施工の品質を確保しなければならないし、大規模な森林伐採や地域住民とのトラブルはもってのほかだ。一方で、太陽光発電設備にとどまらず、蓄電設備やEV（電気自動車）関連設備との複合提案も求められることだろう。
では、脱炭素新時代の〝新常識〟を踏まえ、注目の再エネ設備を紹介しよう。
