シャープ（高橋興三社長）は6月29日、住宅向け高効率モジュール『ブラックソーラー』の新型モデルの出荷を開始した。堺工場で社員約60名を集めて式典を開催、住宅向けの販売を強める構えを強調した。
　式の冒頭で、エネルギーシステムソリューション事業本部長の向井和司常務執行役員は、「新製品のモジュール変換効率は19.1%と業界トップクラス。これをベースにさらなる売上拡大を目指す」と意気込んだ。続いて、国内営業本部長の宮永良一執行役員は、「全国の販売店の支えが強み。販売店・営業部門・事業部門が三位一体となって取り組んでいく」と決意を表明した。
　新しい『ブラックソーラー』には、従来機と同様にセルの受光面積を広げて発電性能を高めるバックコンタクト（電極の裏面配置）方式を採用したうえで、セルを覆う膜に新素材を導入した。受光面に窒化シリコン膜を、裏面には酸化アルミ膜をそれぞれ成膜して発電ロスを軽減。モジュール変換効率を19.1％へ向上させた。
　新製品は標準タイプのほか、コンパクト、右コーナー、左コーナーの4タイプが揃う。屋根の形状に合わせて組み合わせることで、1棟あたりの搭載量を上げられる。同社は4タイプ合計で月間7万台の出荷を目指し、住宅用市場でのシェア拡大を狙う。

産業用は出荷半減か

　向井常務は式典当日の会見で、「（今期のモジュール出荷量について）産業用は確定している分だけを入れ、大分抑えた」と述べ、今期の予想出荷量1GWのうち産業用は6割と予測。14年度は1.8GW販売し、産業用が約7割を占めたため、今期の産業用の出荷量は600MW程度に半減するとみている。
　背景には、経産省が今年2月に実施したモジュールの軽微変更ルールの改定が影響したようだ。事実、ある国内モジュール大手は「軽微変更後、受注がかなり増えた。2、3年後まで出荷予定が詰まっている」と、状況はシャープと大きく異なる。また、「（軽微変更）ルール改定前に、シャープの太陽電池工場売却の噂が流れたので、シャープから他社へパネルの注文を変更した事業者が少なくなかった」（業界関係者）という声もある。
　シャープは、モジュールと蓄電池などをセットで販売し、付加価値を高めていく方針だ。蓄電池は4月1日から補助金を利用して計3300台販売したという。
　ただ、出力10㎾の住宅用太陽光発電市場は14年度、1000MWを下回ったとみられ、今期はさらに縮小する可能性もある。住宅用に舵を切ったシャープは、果たして再浮上できるのだろうか。