世界が認めたトリナのバンカビリティ
2016.10.01
PVeyePR
太陽電池世界最大手、中トリナ・ソーラーの太陽光パネルが人気を博している。世界トップクラスの高い性能もさることながら、同社のパネルを選べば、金融機関との融資契約が成立しやすくなるらしい。トリナブランドはなぜバンカブルなのか。
バンカビリティとは、借り手の情報などから判断される融資の適格性を指す。金融機関は、債権の未回収が最大のリスクだから、バンカビリティが高ければ低金利で貸し出すこともあるが、バンカビリティの低い案件には融資を実行しない。
大規模な太陽光発電プロジェクトのバンカビリティは、長期に亘る発電事業の継続性と直結する。裏を返せば、発電事業が滞るリスクの度合いで決まるため、パネルメーカーの信用力も大きく関係する。つまり、パネルが故障し、メーカーに保証を求めても、すでにメーカーが倒産しており、保証が履行されなければ、故障パネルは取り換えられず、発電事業が滞ってしまう。したがって、そのようなリスクを抱えるメーカー、すなわちバンカビリティの低いメーカーのパネルを採用した発電事業は、融資が成立し難くなるわけだ。
ゆえに、銀行融資を必要とする発電事業者は、パネル選びの際にバンカビリティを充分考慮するべきであるが、安直に割安なパネルを選んだために、融資が得られない案件も少なくない。事実、パネルの軽微変更ルールが再改定され、メーカー変更を検討する事業者の多くが、パネルの選択を誤り、融資に難航しているとも言われている。
ならば、どのメーカーがバンカブルなのか。むろん国内の金融機関と取引している国内メーカーは有利だが、世界的にはトリナ・ソーラーの評価が高い。民間調査機関ブルームバーグ・ニュー・エナジー・ファイナンスは、世界で最もバンカビリティの高いパネルメーカーとしてトリナ・ソーラーを選出している。
健全財務と高品質がカギ
なぜトリナ・ソーラーのパネルはバンカビリティが高いのか。
そもそもパネルに対するバンカビリティは、まずメーカーの財務内容で評価される。メーカーは、20年以上の長期に亘って製品の出力を保証しているが、財務が悪ければ、存続が危ぶまれ、保証を履行できない可能性が高まる。ひいては発電事業が破綻するリスクが増すため、財務状況の悪いメーカーのパネルを使うとバンカビリティは低く評価されるのだ。
ではトリナはどうか。2015年12月期は、売上高が前年度比32・8%増の30億米ドル(約3060億円)、最終利益は同比28・9%増の7650万米ドルと好決算だった。パネルの出荷量は同比58・6%増の5・74GWで、14年に続き2年連続世界首位。15年末時点の現金は6億5990万米ドルで、株式時価総額は10億5070万米ドル、流動比率は0・82と、財務は至って健全だ。
今期も好調で、直近の16年第2四半期の売上高は前年同期比33%増の9億6160万米ドル、最終利益は4030万米ドルで推移。通期のパネル出荷は6・30〜6・55GWと予測しており、前年度を大幅に上回る見込みである。
バンカビリティの評価には、メーカーの財務内容に加えてパネルの品質も関係する。仮にメーカーの保証能力が脆弱でも、パネルが長期安定して発電するという確証があれば、発電事業が滞るリスクは発生しないからだ。高品質で長期信頼性に優れた製品を生産できるメーカーも高く評価されるというわけだが、この点においても、トリナ・ソーラーは強い。
かねてより研究開発力に自信を持つ同社は、高性能パネルの生産技術で先行しているが、製品の品質管理にも余念がない。『ISO(国際標準化機構)9001』に加え、独自の管理基準を導入したほか、『JIS(日本工業規格)Q8901』に適合した信頼性保証体制も敷く。これに伴い、生産工程で36項目に及ぶ品質検査を実施している。
こうした品質管理体制が製品の性能保証を裏付けるものとして認められ、同社は、米国の第三者機関ULのクライアント・テストデータ・プログラム認証を太陽光発電企業として初めて取得、自社試験の結果にUL認定をつけることを認められた。また、業界で初めてテュフラインランドのPV製品認証およびULの立会試験を自社実験室で実施する認可を得た。
厳格な品質管理のノウハウは、長期耐久性を実現する製品開発にも寄与した。両面ガラスパネル『DUOMAX』だ。同製品を購入したユーザーに同社は経年劣化率0.5%で30年間出力を保証する異例の〝30年リニア出力保証〞を提供している。
ただ、パネルの品質や長期信頼性の実力値は目に見えないものだ。そこでトリナ・ソーラーは、第三者検証を受けることによって、その価値を具現化し、バンカビリティの評価につなげている。
たとえば、第三者検査機関PVエボリューションラボがGTMリサーチと共同で行った耐久性試験だ。温度サイクル試験をはじめ、機械的負荷試験や結露・凍結試験、高温・高湿試験、性能劣化試験、PID試験と、6つの厳しい試験を実施してパネルの長期耐久性を比較するものだったが、トリナ・ソーラーのパネルは第2位の評価を得た。
高性能、高品質、高バンカビリティ。究極のパネルを追求する世界トップの挑戦はまだまだ続きそうだ。
トリナ・ソーラー・ジャパン株式会社 [東京本社]
〒105-6121 東京都港区浜松町2丁目4番1号 世界貿易センタービル21階
Tel:03-3437-7000 http://www.trinasolar.com
2022.07.27
PVeye
ヤマガタデザイン、山形県内でPPA展開 教育分野に資金還元
街づくり会社のヤマガタデザイン(山形県鶴岡市、山中大介社長)は2022年7月、太陽光発電のEPC企業、FD(愛知県刈谷市、鈴木政司社長)と、冠婚葬祭業のジョインの施設に太陽光発電設備を設置した。第1号続きを読む
2022.04.08
PVeye
伊藤忠商事、米国に再エネ開発会社設立
伊藤忠商事は2022年3月24日、米国で再生可能エネルギー発電所開発会社を設立したと発表した。再エネ発電所の開発に特化する事業会社を立ち上げ、効率的な開発と収益の拡大を狙う。主に太陽光発電所を開発し続きを読む
2022.04.07
PVeye
北海道電力、太陽光ゼロ円設置開始 新築住宅向け
北海道電力は2022年3月1日、新築住宅の所有者が住宅用太陽光発電設備を初期の負担なく設置できるサービスを開始した。顧客とリース契約を結び、毎月定額の料金を徴収する。
同社は、今回の続きを読む
2022.03.08
PVeye
セイコーエプソン、富士見事業所に太陽光導入 SMFLみらいとPPA
プリンター製造のセイコーエプソン(小川恭範社長)は2022年2月15日、長野県富士見町内の事業所に太陽光発電設備を導入した。三井住友ファイナンス&リース子会社のSMFLみらいパートナーズとPPA(電続きを読む
2022.03.07
PVeye
キユーピー、FIT太陽光を実質再エネに 神戸工場にはPPA導入
食品大手のキユーピー(長南収社長)は2022年2月20日、既設の太陽光発電設備を活用して渋谷本社と研究施設で使用する電力を実質再生可能エネルギー電力に切り替えた。神戸工場にはPPA(電力売買契約)で続きを読む
2022.03.02
PVeye
横浜環境デザイン、PPAで太陽光導入
太陽光発電設備の販売・施工やO&M(管理・保守)を手掛ける横浜環境デザイン(横浜市、池田真樹社長)は2022年2月7日、マテックス(東京都豊島区、松本浩志社長)の横浜事業所に太陽光発電設備と蓄電設備続きを読む
2022.03.01
PVeye
エムケイジャパン、可搬型蓄電設備発売 蓄電容量2kWh
中・イーノウの国内総代理店であるエムケイジャパン(東京都荒川区、林軍社長)は2022年2月2日、電子商取引サイトでイーノウ製の可搬型蓄電設備を発売した。従来品より価格を抑え、民生用の非常用電源として続きを読む
2022.02.28
PVeye
シン・エナジー、リコー子会社にPPAで太陽光カーポート導入
新電力会社のシン・エナジー(兵庫県神戸市、乾正博社長)は2022年2月16日、リコー(山下良則社長)の100%子会社、リコーインダストリー(神奈川県厚木市、戸倉正社長)に太陽光パネルを搭載したカーポ続きを読む
2022.02.17
PVeye
グッドオンルーフス、アフリカに太陽光無償提供 国連開発計画と提携
アフリカで電化事業を手掛ける一般社団法人グッドオンルーフス(東京都千代田区、草賀純男代表理事)は2022年1月21日、国連開発計画のブルキナファソ事務所(マチュー・シオヴェラ代表)と契約を結び、太陽続きを読む
2022.02.12
PVeye
西海市、日産自らと脱炭素化で協定締結
長崎県西海市は2022年1月28日、日産自動車(内田誠社長)ら9社と市内の脱炭素化に向け、連携協定を締結した。電気自動車や再生可能エネルギーを普及させ、脱炭素化を進めつつ、災害に強い町づくりを目指す。続きを読む