太陽光発電の自家消費利用が広がるなか、トリナ・ソーラーの太陽光パネルが採用されている。なぜ選ばれるのか。

　抵抗溶接機の総合メーカーである電元社トーアは、富山工場の遊休地に出力約130kWの太陽光発電設備を設置、2020年1月に運転を開始した。一切売電せず、発電した電力はすべて施設内で使う。
　電元社トーアは、太陽光発電設備について、トリナ・ソーラーの製品を採用した。同社の持田広行総務部長兼監査室長は、「事業を始めるにあたって、古くから付き合いのある丸紅さんに相談したところ、トリナ・ソーラーさんを紹介してもらった。業界トップクラスで、実績も豊富と聞いていたので、安心だった」と振り返る。EPC（設計・調達・建設）はトリナグループのトリナ・ソーラー・ジャパン・エナジーに依頼した。
　電元社トーアの富山工場は、海に近い場所に建っており、塩害被害を懸念していたことも、トリナ・ソーラーの製品を採用した理由の一つだろう。トリナ・ソーラーの両面ガラスパネルは、両面に倍強度ガラスを使用しており、耐久性に優れている。塩害地域でも安心して設置できるのだ。
　また、トリナ・ソーラーは両面ガラスパネルに対して、他のパネルより5年長い30年のリニア出力保証を付与している。太陽光発電の自家消費は、FITを活用する売電事業と異なり、事業期間が決まっていない。事業期間が長ければ長いほど、事業の経済性は高まる。
　トリナ・ソーラーは両面ガラスパネル製品として、両面受光型の製品を提供しており、最近は需要が高まっている。
　これまで、両面ガラスパネルは、光の反射を利用しやすい積雪地域や水上設置型太陽光発電などでの採用が中心だったが、最近では屋根上で両面受光型の需要も増えている。というのも、屋根上でも両面発電パネルの発電能力を高めることができるようで、たとえば、屋根上に白インキを塗って光の反射を増やす者もいるのだ。

豊富なラインナップ

　トリナ・ソーラーの自家消費向けパネル供給はここ数年で着実に増え続けている。法人施設の屋根や工場屋根をはじめ、電元社トーアの取り組みのように地上設置型でも採用され、さらにはスマートシティ向けへの実績もある。
　トリナ・ソーラーが選ばれる最大の理由は、その豊富なラインナップだろう。トリナ・ソーラーは、両面ガラス以外にも、日本の厳しい景観条例に適合するブラックモジュールや、高効率・高出力のモジュールを提供している。特にコストパフォーマンスに優れた高効率シリーズが主軸だ。
　トリナ・ソーラーは新製品開発にも余念がない。このほど、新時代の幕開けとなるであろう500Wパネルを生み出した。こちらは主にメガソーラー向けとなるが、自家消費向けにも活用できるかもしれない。今年中にも日本での販売を始める。
　FITの売電単価は下がり続け、21年度からはFITのルールが大幅に変わる。これから太陽光発電は自家消費を主軸として普及拡大していくことになる。世界に目を向けると、『RE100』やESG（環境、社会、企業統治）投資が拡大しており、太陽光発電は経済性以外の価値も認められるようになっている。
　太陽光発電は、蓄電設備を併設することでより効率的に自家消費することができるが、トリナ・ソーラーは蓄電設備の導入実績もある。実は、電元社トーアは同事例において、蓄電設備を併設している。
　同社は当初、太陽光発電設備のみを導入する予定だったが、「BCP（事業継続計画）対策や地域貢献、経済性などを総合的に考えて」（持田部長）ハイブリッド型蓄電設備を併設することを決めた。蓄電容量156kWh、ハイブリッドパワーコンディショナの出力は100kWである。
　蓄電設備の使い方について、持田部長は、「たとえば、停電時に太陽光で発電した電力を蓄電設備にためて地域住民に提供したい」と話す。さらにはピークカットによる電力料金削減なども見込んでいる。
　自家消費太陽光発電を検討している企業は、トリナ・ソーラーの製品を検討してはどうか。