日本エコ、「楽天ソーラー」で「インリーソーラー」住宅用太陽光発電システム販売開始

2013.10.09

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 太陽光発電システムの施工・販売大手の日本エコシステム(東京都港区、中村雅人社長)は10月9日、楽天(東京都品川区、三木谷浩史会長兼社長)が運営する太陽光発電システム販売サービス「楽天ソーラー」において、中国・インリー・グリーンエナジー社製住宅用太陽光発電システムの販売を開始すると発表した。
 「楽天ソーラー」は、低価格の太陽光発電システムをより多く提供すべく2012年7月にサービスを開始。以来、住宅用太陽光発電システムについては、国内メーカー製品を販売してきたが、さらなる普及促進のため、手頃な価格帯である海外メーカーのラインナップ拡充に至ったとしている。価格は現在の取扱製品よりも低く設定し、10月下旬に販売を開始する予定だ。
 なお今回、「楽天ソーラー」で取り扱いを始める太陽光発電システム「インリーソーラー」の製造元であるインリー・グリーンエナジー社は、太陽光発電モジュール製造の業界最大手メーカー。日本法人であるインリー・グリーンエナジージャパン(東京都港区、水田昌記社長)では、信頼保証体制に関する規格JISQ8901の認証を2012年8月に日本で初めて取得している。

2022.02.07

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マテック、可搬型蓄電設備発売  蓄電容量403Wh

 電子機器製造のマテック(京都市、松本弘暉社長)は2022年1月31日、米・アマゾンの電子商取引サイトで可搬型の蓄電設備を発売した。従来品より価格を抑え、民生用の非常用電源として販売する。
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2022.01.20

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グラスフィアジャパン、太陽光付き屋外カメラ発売

 警備大手セントラル警備保障の子会社で通信機器を製造するグラスフィアジャパン(東京都中央区、磯部順一社長)は2022年1月20日、太陽光パネル一体型の屋外カメラを発売した。給電経路が要らず、電力を供給続きを読む

2021.02.01

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21年度のFIT入札、年4回開催へ

 2021年度のFITにおける入札制の詳細が固まった。上限単価を事前に公表し、年4回実施する。(本誌・楓崇志)

 2021年1月12日、第66回調達価格等算定委員会が開か続きを読む

2021.02.01

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JEPX価格20倍超急騰に悲鳴続々新電力月数十億円の逆ザヤ

 日本卸電力取引所のスポット価格が急騰した。平時の実に20倍以上に跳ね上がり、新電力各社が悲鳴を上げている・1ヵ月で数十億円の逆ザヤが発生したところもあるようだ。(本誌・岡田浩一)
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2021.01.04

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21年度のFIT議論開始 2年分の売価決定へ

 2020年11月27日に開かれた調達価格等算定委員会で21年度の太陽光発電のFIT売電単価の議論が行われた。22年4月1日の改正法施行を控え、21年度は現行法最後の年だ。入札対象外の事業用太陽光と住続きを読む

2021.01.04

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20年度3万台濃厚! 田淵電機の蓄電設備がヒットした理由

 ダイヤモンドエレクトリックHD傘下の田淵電機がハイブリッド型蓄電設備の販売を急速に伸ばしている。なぜヒットしたのか。

 田淵電機が2020年1月に発売したハイブリッド型続きを読む

2020.12.01

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20年度上期FIT入札 254件368MWが落札

 低炭素投資促進機構は2020年11月6日、20年度上期のFIT入札の結果を公表した。254件、368MWが落札した。最低落札単価はkWhあたり10.00円で、加重平均落札単価は同11.48円だった。続きを読む

2020.11.01

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市議会で6度見送りも 美作市長パネル税に意欲

 岡山県美作市が導入を検討している太陽光パネル税。市議会では6度に亘って見送りとなったが、萩原市長は導入に意欲的だ。一方で事業者からは根拠を求める声が上がる。(本誌・岡田浩一)

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2020.11.01

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タオケイが蓄電設備販売に本腰

遠隔監視装置メーカーの中・タオケイが日本で産業用蓄電設備の販売を本格化する。このほど夜間も売電できる蓄電池併設の太陽光発電所に初出荷した。自家消費用の需要も掘り起こす狙いだ。

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2020.10.01

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 トリナ・ソーラーが2020年7月に、出力550Wと600W超の新型太陽光パネルを発表。8月には660Wの超高出力パネルも発表した。

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