三井住友建設（東京都中央区、則久芳行社長）は5月9日、太陽光発電による創エネルギー（アクティブソーラー）技術と、自然通風と採暖による省エネルギー（パッシブソーラー）技術とを融合させた独自の建材一体型太陽光発電システムを開発し、自社施設に導入したと発表した。
　同社が開発した建材一体型太陽光発電システムは、「汎用的な太陽電池モジュールとデザインパネルで構成される外装（外装ユニット）」と、「設置角度が可変できる太陽電池ユニット（可変ユニット）」で構成されている。夏季には、上下の可変ユニットを解放し、自然対流による通風により、外装ユニット裏面の温度上昇を抑制。発電効率を約4％向上させるうえ、外壁からの伝熱による冷房負荷のピーク値を約55％削減するという。冬季には、下段の可変ユニットのみを開放することで、外装太陽電池裏面にて暖められた空気を室内に導入し、外気取り入れにともなう暖房負荷を約48％削減する。
　可変ユニットは外壁の最下段と最上段に設置しており、太陽高度に合わせた角度調整が可能で、発電量の最大化を図れるという。
　同社は昨年、曲面加工が可能なアモルファスシリコン薄膜太陽電池を用いたファサードデザインによる建材一体型太陽光発電システムを開発、自社施設に設置している。今回、開発したシステムは、「創エネとファサードデザインとの調和」という基本コンセプトを継承しつつ、「アクティブソーラーとパッシブソーラーの融合」という新たなコンセプトを加えた創エネと省エネを両立する機能を付加したものだとしている。