通信機器メーカーの日本電業工作（東京都千代田区、岩本眞社長）は5月27日、太陽光発電施設向けの監視システムを開発した。発電量のモニタリングに加え、パネルやパワーコンディショナなどの発電設備をカメラで監視するセキュリティ機能が備わった総合保守システムだ。メガソーラーなどを運営する発電事業者に提案を強めていく狙いである。
　今回の「太陽光発電施設向けワイヤレス監視パッケージ」の主要設備は大きく２つ。発電のモニタリング機器「Muセンサ」と、カメラで監視する長距離無線LANシステム「FalconWAVE」である。双方を使用することで、発電設備の不具合の検出と盗難やいたずらなどを防止するセキュリティ対策が同時に実現するのが特長だ。
　「Muセンサ」の導入により、ストリングの電圧監視のほか、接点信号など様々なモニタリングのカスタマイズが可能で、後付けも容易にできるという。小規模太陽光では費用の制約によりストリング単位でのモニタリングが一般化していないが、端末価格17万円～と、導入費を抑えた。発電電圧や機器の異常を携帯SMSで通知するため、コンピュータによる監視は不要になるという。
　長距離無線LANシステム「FalconWAVE」は通信費無料の無線LAN回線で、監視カメラ映像をリアルタイムで無線伝送する。無線機とIPカメラの使用電力が約10Wと低消費なため、小型太陽電池で自立運転が可能。配線工事が不要となるため工事費の削減につながるとしている。
　本システムは５月28日から30日に東京ビックサイトで開催される「ワイヤレスジャパン2014」で一般公開される。