再び巨額赤字に転落する可能性が浮上したシャープ、だが立て直しは決して容易ではない。

　「太陽電池などの不採算事業の減損処理により、最終赤字が１０００億円を超える、との報道がありますが、決定した事実はなく、１５年３月期の通期業績について現時点で修正の予定はありません」――。
　３月３日、経営危機の再燃が報じられたシャープは即座にこう否定したが、業績悪化が止まらない。
　とくに名指しされた太陽電池部門は、１３年度こそ売上高４３８８億円、３２２億円の営業利益をあげるも、１５年第２四半期より再び失速。赤字体質が続く。仮に撤退に踏み込めば、損失はさらに拡大するとの見方もある。
　だが、太陽電池部門の撤退報道は、実はこれが初めてではない。１２年の経営危機時にも撤退観測が浮上。このときは葛城工場（奈良県）を大幅縮小させ、堺工場に集約。さらに自社生産に見切りをつけ、海外メーカーから調達・販売するOEMに一気に舵を切り、合理化を進めてきた。
　その当時から太陽電池業界では「シャープの薄膜太陽電池ラインなど誰も買わない」と疑問視されてきたのだが、３年後に降ってわいた再度の撤退報道。
　当時の経緯を知る業界関係者は、「国内外のメーカーに売却の打診をしているらしいが、誰が買うのか」とデジャブのような声が聞こえる。
　なぜ、堺工場の売却が難しいのか。それは薄膜太陽電池の製造ラインを含むからだ。世界の太陽電池は結晶系と呼ばれるタイプがほぼ独占。薄膜系で成功をおさめたのは昭和シェル石油グループのソーラーフロンティアか、米ファーストソーラーなど、ほんの一握りしかいない。
　しかも、ソーラーフロンティアが製造するのは、CISと呼ばれるまったくの別タイプ。同じ薄膜系でもシナジーはそれほど見込めない。だが一方で、事業売却を打診されていると報道されるなど、国内勢のなかで、最有力候補と目されているのも事実だ。
　「その場合、堺工場のみではなく、事業譲渡の形が有力だろう。住宅用マーケットに本格攻勢をかけるためには、シャープの持つ営業インフラは魅了的だ」とある業界関係者は語る――。

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