シャープは3月30日、赤字の太陽電池事業を継続し、2015年度に黒字化を目指す方針を示した。同社の堺工場（大阪府堺市）で開いた説明会で、向井和司常務執行役員が語った。
　シャープは、15年3月期の通期決算で、最終赤字が300億円に膨らみ、太陽電池を含むエネルギーソリューション事業で50億円の営業赤字を見込んでいる。12年度の赤字決算を踏まえ、合理化の一環で、モジュールの自社生産を集約、海外メーカーへの委託生産に切り替えたが、昨年の円安が響いた。また、割高なポリシリコン原料の長期契約が製造原価を押し上げている模様だ。
　2月に子会社の太陽光ディベロッパー、米・リカレント・エナジーを売却。3月には太陽電池事業からの撤退や堺工場の売却が取り沙汰されたが、向井常務は太陽電池事業を「シャープ再生の柱」と位置づけ、「ソーラー事業をやめるとか売却するという事実はない」と強調。黒字化は、「非常に高い確率でできるレベルまで計画はつくり上げられている。（金融機関と）話をしている」と述べた。
　構造改革の進捗について、向井常務は、「海外のサプライチェーンを集約し、管理費はかなり下がった。設計段階からコストダウンを進めており、円安に対応できる」とし、「モジュールの製造コストに占めるポリシリコンのコストは数％。充分吸収できる」と語った。
　その一方で、同社は利益率の高い事業に力を注ぐ構えである。14億円投資して、高効率結晶シリコン系モジュール、『ブラックソーラー』の年産能力を現状の200MWから210MWへ増強する。また、国内外でEPC（設計・調達・建設）事業に力を入れ、モジュールの供給から建設まで一貫して提供するソリューション事業にシフトする。向井常務は、「タイの（ＦＩＴ）価格は高い。タイを中心にインドなど市場が拡大しそうな周辺の国へ展開していく」と意欲を見せた。
　売上などの具体的な数値目標は、5月に15～17年度の新中期経営計画で発表する予定だ。