太陽光発電のEPC（設計・調達・建設）を手がけるウエストホールディングス（東京都新宿区、吉川隆会長）は6月下旬、九州で2ヵ所の水上ソーラーを開発すると発表した。設備容量は合計で2.5MW。同社は2015年3月末までに全国で10ヵ所、総出力20MWの水上ソーラーの設置を計画している。
　同社は、佐賀県杵島郡白石町の貯水池に、2MWの水上太陽光発電所を建設する。8月に完成する予定だ。福岡県田川郡福智町の溜め池にも0.5MWの水上ソーラーを建設する予定で、年内の竣工を目指している。
　両発電所には、同社とキョーラクが共同で開発したフロートシステムに自社製のパネルを載せる。事業費は合計で8億7000万円になる見通し。それぞれの町に、池の賃借料、太陽光発電システム設置に伴う固定資産税や法人町民税などを支払う。同社の子会社ウエストエネルギーソリューションが、発電所の開発からEPC、発電事業やO&M（管理・保守）まで一貫して担う。
　太陽光発電に適した土地が減少するなか、全国に約20万ヵ所ある溜め池を利用した水上ソーラーが注目を集めている。13年7月にウエストHDが日本で初めて水上ソーラーを完工すると、15年6月には京セラが2.3MWの発電所を稼働。プロジェクトは20件以上にのぼる模様だ。
　水上ソーラーは、長期耐久性の担保など、技術的な課題も少なくないが、「水でパネルが冷却され、高温時に出力が低下するという結晶系パネルの性能劣化を抑える効果がある」（ウエストHD）。また、土地の造成が不要になるなどのメリットもあるだけに、今後導入量が増える可能性もある。