『アポロ計画に追いつけ』とばかりに、1966年、中国政府は国土の東西南北それぞれに衛星や宇宙開発研究を軸とした四大半導体技術企業を設立した。その東にあたるのが、サンアースソーラーだ。設立から太陽光発電事業一筋50年。曝露年数30年のモジュールもいまだ健在だ。その日本法人、サンアースソーラージャパン（東京都千代田区、野村敏子社長）がモジュール販売や発電事業を展開し、日本の地域に根差したビジネスで飛躍している。

　中国国営企業として創立し、軍需やエネルギー政策を担ってきたサンアースソーラー。99年に民営化し、創業から現在に至るまで中国寧波市を拠点に、一貫してモジュールの開発・製造を行ってきた。中国本体は今年、創立50周年の節目を迎えた。
　半世紀もの間、太陽光発電産業の変遷の中にいた同社。14年10月には、モジュール生産能力を650MWから2倍に引き上げ、段階的に2.65GWまで増産できる生産設備を整えた。
　「東南アジアで1GWを超す受注があり、それに対応するため増産した。市場の動向を見ながら生産能力を調整していく」と野村毅副社長は述べる。
　30年前に設置された同社製のモジュールが、今もなお中国の通信基地局や灯台に設置され、粛々と発電を続けている。こうした長年の設置実績から性能の劣化を検証し、研究開発に活かしているという。
　野村副社長は、「当社モジュールは25年経過時に80％以上の出力を保証している。加速試験ではなく、実際のフィールドでの設置歴が30年あり、保証が裏付けできている。また、設立以来、安定した黒字経営を維持しており、健全な財務基盤も会社としての長期信頼性に繋がる」と強調する。
　サンアースソーラージャパンとしても、自社がIPPとなり、広島に1.5MW、和歌山に1.5MWの発電所を建設することが決まった。
　「国内最大手のEPCとプロジェクトに取り組んでいる。日本の企業や金融機関、地域と一体となり、発電事業を通して、日本市場での長期間にわたるクリーンエネルギー社会に貢献して行きたい」（野村副社長）。
　同社の中国本体は、海外でのEPC実績も豊富で、これまで建設中も含め15カ国約1.5GWの発電所の建設に関わってきた。標高5068m、世界一高いチベットのタングラ駅に、高所に耐え得るモジュールを提供したり、ドイツの軍事用空港滑走路沿いに50MWの防眩モジュールを供給したりと、標準品では対応できない設置場所にも、その都度開発・製造し、技術的な向上を遂げてきた。
　現在、同社が販売するパネルは、水上用（淡水・海水）、高所用、防眩用、標準品と4種類をベースにしており、設置場所をヒアリングした上で、受注生産しているという。野村副社長は、「今年に入って、水上用パネルが好調。大手EPCから2MWを受注し、年間では20MWを予定している。開発場所が限られてきたからこそ、使用できるモジュールの提供で差別化できている」と強みを話す。
　PVEXPOでは、同社の半世紀にわたるモジュール製造の歴史を見て回ることができる。また、初日の2月25日には、中国本社の周建宏社長が、「パネルのグローバルカンパニー30年を超える実績が世界で評価される理由」と題した講演を行う。

サンアースソーラージャパン株式会社
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