米サンパワー社が描く新構想 世界最高のパネルで〝アンダー50〟を掘り起こす

2016.04.01

PVeyePR

 米サンパワー社の太陽光パネルが不動の人気を博している。言うまでもない、世界最高の発電効率と長期耐久性だ。その魅力はいまなお輝きを増しているが、今年からより身近に感じられるようになるだろう。サンパワージャパン(田尻新吾社長)が〝アンダー50〟の需要掘り起しに本腰を入れたのだ。

 「電力の需要地に発電所を建設するのが本来望ましい姿です。太陽光発電はそれを可能ならしめる唯一の電源ですから、当社は今年から東名阪地域の屋根上、とくに出力50kW未満の需要を掘り起こしていきます」。
 そう語るサンパワージャパンの田尻新吾社長の口ぶりには、確かな自信が滲み出ていた。
 サンパワー社が日本で足場固めを始めたのは、日本法人を設立した2010年からだ。東芝の住宅用太陽光システムに太陽光パネルを供給しながら、徐々に実績を伸ばしたが、FITの導入を機に状況は一変した。出力2MWを超える特別高圧発電所に採用されるなど、大型案件への出荷が急増、「15年までは住宅用を除くと、ほとんどがメガソーラー向けだった」(田尻氏)。
 しかし、大型発電所の開発はそう長く続かない。今後全量売電から自家消費へ利用形態の転換が進むことを想定すれば、〝アンダー50〞で販路を開拓する必要がある。後発ながら、サンパワー社も10kW以上50kW未満の事業領域に足を踏み入れるのである。では、どのような戦略を描いているのだろうか。

 驚異の耐久性40年

 そもそもサンパワー社の太陽光パネルは、変換効率21.2%と、世界最高の高効率製品で、他のシリコン系パネルとは一線を画する。セル表面の電極をすべて裏面に移し、全面で受光するバックコンタクト技術で発電効率を高めているが、特筆すべきは、同時に耐久性の向上を図った点だ。
 バスバー電極をセルの表面に設置した一般のシリコン系セルは、熱膨張係数が金属とシリコンで異なるために日夜の温度変化によってバスバー電極が伸縮し、不具合を引き起こすことがある。
 これに対し、サンパワー社は、各セルの裏面に厚い銅基板を設置してセルのクラックを軽減させたうえ、各セルの銅基板同士を銅板で結合させることによってセルを繋いだ。熱膨張係数が同じ銅同士を繋ぐことで、シリコン系セルで起こる問題を解消したのだ。
 事実、世界的に権威のある独・フラウンホーファー研究所で、サンパワー社を含む8社の太陽光パネルの耐久性試験を実施したところ、他社製品の出力低下率が平均7.8%だったのに対し、サンパワー社は1.3%と高い耐久性能を示し、全パネルの中で1位を獲得している。
 この技術によって、サンパワー社製パネルは40年の耐用年数を実現した。ゆえに、サンパワー社は、世界で初めて、出力保証と製品保証をそれぞれ25年間保証する複合保証を提供できたのである。
 出力保証では、最初の5年間は定格出力の95%を、その後の経年劣化率は0.4%で25年後も87%以上を保証する。製品保証は、材料や製造上の欠陥が発見された場合、25年間はサンパワー社が無償で互換性のあるモジュールを提供するか、もしくは建設時の購入価格を返金するというものだ。

自家消費を見据えた新商品!?
 
 この40年の耐久性は、自家消費の市場が拡大すれば、大きなアドバンテージになるはずだ。「世界最高の変換効率」よりも、強い訴求力を発揮するかもしれない。
 というのも、自家消費で経済性を追求すると、できる限り太陽光システムで発電した電力を使用し、外部から購入する電力量を減らす方がよい。重宝されるのは極力長く発電し続ける設備である。もちろん設備費は安価な方がよいが、設備の発電規模は電力消費量を満たす程度が理想だ。大掛かりな設備は不要になるため、住宅用では初期コストの差は縮まる。
 田尻氏は、早くも自家消費への転換を見据えて、こう方針を述べた。
 「恐らく自家消費になれば、住宅には2〜3kW程度のパネルで充分ということになるでしょう。ただ、住宅は太陽光発電のピークと消費のピークが異なるので蓄電池が必要です。蓄電池のコスト低減がもう少し進まない限り、自家消費市場は拡大しないのではないでしょうか。それよりも、太陽光の発電推移と消費が同じカーブを描く商業施設や工場です。我々はここに潜在需要があると考えています」。
 サンパワージャパンは、今秋にも10kW以上50kW未満の低圧用太陽光システムを日本で発売する予定だ。どのような設備なのか、気になるところだ。

サンパワージャパン株式会社
東京都港区虎ノ門4丁目3番1号城山トラストタワー26階
TEL:03-4578-3278
http://www.maxeonsolar.jp

2022.07.27

PVeye

ヤマガタデザイン、山形県内でPPA展開 教育分野に資金還元

街づくり会社のヤマガタデザイン(山形県鶴岡市、山中大介社長)は2022年7月、太陽光発電のEPC企業、FD(愛知県刈谷市、鈴木政司社長)と、冠婚葬祭業のジョインの施設に太陽光発電設備を設置した。第1号続きを読む

2022.04.08

PVeye

伊藤忠商事、米国に再エネ開発会社設立

 伊藤忠商事は2022年3月24日、米国で再生可能エネルギー発電所開発会社を設立したと発表した。再エネ発電所の開発に特化する事業会社を立ち上げ、効率的な開発と収益の拡大を狙う。主に太陽光発電所を開発し続きを読む

2022.04.07

PVeye

北海道電力、太陽光ゼロ円設置開始 新築住宅向け

 北海道電力は2022年3月1日、新築住宅の所有者が住宅用太陽光発電設備を初期の負担なく設置できるサービスを開始した。顧客とリース契約を結び、毎月定額の料金を徴収する。
 同社は、今回の続きを読む

2022.03.08

PVeye

セイコーエプソン、富士見事業所に太陽光導入 SMFLみらいとPPA

 プリンター製造のセイコーエプソン(小川恭範社長)は2022年2月15日、長野県富士見町内の事業所に太陽光発電設備を導入した。三井住友ファイナンス&リース子会社のSMFLみらいパートナーズとPPA(電続きを読む

2022.03.07

PVeye

キユーピー、FIT太陽光を実質再エネに 神戸工場にはPPA導入

 食品大手のキユーピー(長南収社長)は2022年2月20日、既設の太陽光発電設備を活用して渋谷本社と研究施設で使用する電力を実質再生可能エネルギー電力に切り替えた。神戸工場にはPPA(電力売買契約)で続きを読む

2022.03.02

PVeye

横浜環境デザイン、PPAで太陽光導入

 太陽光発電設備の販売・施工やO&M(管理・保守)を手掛ける横浜環境デザイン(横浜市、池田真樹社長)は2022年2月7日、マテックス(東京都豊島区、松本浩志社長)の横浜事業所に太陽光発電設備と蓄電設備続きを読む

2022.03.01

PVeye

エムケイジャパン、可搬型蓄電設備発売 蓄電容量2kWh

 中・イーノウの国内総代理店であるエムケイジャパン(東京都荒川区、林軍社長)は2022年2月2日、電子商取引サイトでイーノウ製の可搬型蓄電設備を発売した。従来品より価格を抑え、民生用の非常用電源として続きを読む

2022.02.28

PVeye

シン・エナジー、リコー子会社にPPAで太陽光カーポート導入

 新電力会社のシン・エナジー(兵庫県神戸市、乾正博社長)は2022年2月16日、リコー(山下良則社長)の100%子会社、リコーインダストリー(神奈川県厚木市、戸倉正社長)に太陽光パネルを搭載したカーポ続きを読む

2022.02.17

PVeye

グッドオンルーフス、アフリカに太陽光無償提供 国連開発計画と提携

 アフリカで電化事業を手掛ける一般社団法人グッドオンルーフス(東京都千代田区、草賀純男代表理事)は2022年1月21日、国連開発計画のブルキナファソ事務所(マチュー・シオヴェラ代表)と契約を結び、太陽続きを読む

2022.02.12

PVeye

西海市、日産自らと脱炭素化で協定締結

長崎県西海市は2022年1月28日、日産自動車(内田誠社長)ら9社と市内の脱炭素化に向け、連携協定を締結した。電気自動車や再生可能エネルギーを普及させ、脱炭素化を進めつつ、災害に強い町づくりを目指す。続きを読む