独立行政法人産業技術研究所（中鉢良治理事長、以下産総研）は4月18日、米国国立再生可能エネルギー研究所（ＮＲＥＬ）と再生可能エネルギーの研究開発に関する連携を強化すると発表した。　
　太陽光発電や風力発電などの変動性の高い再エネを、水素エネルギー貯蔵技術などを用いて最適化する技術を開発する。
　出力1ＭＷ級の大型パワーコンディショナの開発試験や両社と独フラウンホーファーを交えた3社間での太陽電池パネルの性能・信頼性評価技術なども行なっていく。
　両社は2009年に環境・エネルギー分野における研究協力に関して提携しており、太陽光発電技術やバイオ燃料技術などに関する研究協力を実施してきた。
　今回の提携の背景には、09年に締結した覚書の期間が満了になったことと、産総研が4月1日に福島で再生可能エネルギー研究所を開設したことがある。
　研究開発は産総研の福島再生可能エネルギー研究所とＮＲＥＬのエネルギーシステム統合施設（ＥＳＩＦ）を中核に行われる。